2011-01-09

RedWolf Airsoftでの買い物メモ

香港のトイガン販売サイト、RedWolf Airsoftでの買い物について。

海外ショップからのエアガン購入Wiki - Redwolfでは、あまり良い対応ではなかったようなことが書いてあるけれど、私の場合は特に問題はなかった。もっとも、日本市場向けに初速を調整する必要があるエアガン本体は買っていないので、その辺については分からない。

RedWolf Airsoftオーダー履歴画面注文は1月4日午前1時47分。決済にはPayPalを利用し、決済手続きは午前1時53分。支払額は日本円で7,254円だったので、1ドル=83.36円の計算。このあとやや円安になったので、タイミングとしては悪くなかった。

注文画面に大きく表示されているCheck out with PayPalのボタンはなぜか正常に動作せず使えない。クリックしても何も起こらないし、ボタンにフォーカスが来ている状態でEnterキーを叩くと画面はPayPalに切り替わるのだが決済する金額が引き継がれない。

すぐ上のCheckOutボタンから注文処理を進めると、手続き完了後に自動的にPayPalの画面に切り替わって決済できるのだが、“If you elected to pay with PayPal,” などと決済処理を求めるメールが届く。PayPalの決済手続きがきちんとできていれば、ほとんど同時に ”This is to inform you we are already processing your order, and will ship out to you as soon as possible.” と書かれたProcessing Notificationのメールも届き問題はないのだが、ちょっと気になる部分。

出荷完了のメールは1月5日午後7時30分。Processing Notificationに書かれている “Typical turn-around times for orders are 24 - 48 hours.” の時間に収まっている。出荷作業にかかる時間は楽天市場に出店しているショップと同じか、やや遅いくらいといってよいだろう。

Hong Kong Post追跡サービス画面Hongkong PostのホームページではPosting Timeは1月6日午後1時(日本時間午後2時)になっていて、かなり気になる。もっとも、楽天のショップでも「発送しました」と言いながら発送を忘れて休みに入ってしまうところもあるので、こんなものか。ちなみに、追跡サービス上で表示されるようになったのはこの時刻の数時間後。はてなダイアリーのほうでも少し書いたけど、日本ならステータスがもっと迅速に反映されるのになあという気分になるが、日本のサービス水準が高すぎるのだろうな。

郵便事業会社追跡サービス画面1月6日22時24分に香港を出て、翌7日11時06分に東京国際支店着。通関があるから土曜日と日曜日、成人の日を挟んで火曜日まで持ち越しかと思ったが、20時32分に東京国際支店から発送され、8日の9時15分には地元集配局に到着。15時31分の配達で、これが1時間もたたないうちに追跡サービスに反映されているのは、やはりサービス水準が高すぎる。

RedWolf Airsoft梱包届いた箱を見た感じでは、通関時に開封された形跡はなし。インボイスの入った透明なビニールの上からべったりと配送伝票が貼られていて、インボイスを取り出すのは不可能な様子。伝票の “TOYS”、”USD 67” だけで滞りなく通関したようだ。

差出人がRedWolf Airsoft Specialist Limitedではなく個人名らしき名前になっているのはどうしてだろう? Airsoftの文字が入った会社名ではない名前にすることで通関時にスルーされやすくなるとでも期待しているのだろうか。

RedWolf Airsoft梱包材箱を開けるとびっしりと発泡スチロールの緩衝材。困ったことに、箱の一番下にガスガン用のマガジン、その上にレイルカバーやスリングアダプターが入っていて、さらにその上から緩衝剤。どう考えても緩衝材・商品・緩衝材になってないのは困る。WA M4系ガスブローバックのマガジンなんてやたらと貧弱なんだから。

一応壊れてはいなかったようだが、ガスを入れにくくてかなわない。安いからって日本向けに調整されていない製品を安易に買ったのが敗因だろうか。国内流通版のKing Arms M7A1のマガジンは届いたその日にお亡くなりで代理店経由で香港に旅立ってから戻ってきてないからなんとも言えない部分もあるんだけど、ここまで使いにくくなかったような。

購入した品物とインボイス中身。左上の黒いものは、年末年始セール期間中の特典でついてきたMAGPUL PTS PMAG用の滑り止めシール、MilSpex 3M EMG (Enhanced Magazine Grip) For Magpul PTS PMAG。3M Safety-Walk™を使ったもので、滑り止め効果は高そうだけどPMAG持ってないんだよな。

インボイスで、King ArmsのHigh Grade Sling AdapterがPLASTIC PARTS FOR TOYになっているのが非常に気になる。レイルカバーと逆になってるんだろうか。あと、インボイスに書かれていない3M EMGが通関時に引っ掛かってたら「おまけでついてきた品物です」って説明したりとか、ちょっと手間だったかも。

ひとつ前のエントリーで関税品目分類について触れたけど、インボイスに書かれている品目分類(Harmonize Tariff Schedule code)が9503.90.0080になっている。9503に属する玩具なのはあっているのだけれど、現在のHong Kong Harmonized System codeでは、トイガン用アクセサリーは9503.00.99ではないかと思う。日本の分類ではプラスチック製のレイルカバーは9503.00-913、金属製のスリングアダプターやマガジンは9503.00-912。

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2011-01-07

実銃用アクセサリの個人輸入ではまる?

別件で検索していたら偶然発見した以下のエントリーで、なぜかMAGPUL PTSのAFG(Angled Fore Grip)までNGで滅却同意書を書かされたという話が。

気になって調べてみると、Cabela's カベラスジャパンサービスデスク - 銃の関連商品の輸入についてというページがあった。こちらの記述によると、滅却処分をするには5,000円かかる場合があり、積戻し輸出許可を受けて返品することも可能。でもミリブロのほうでは滅却同意書を出すよりどうしようもなかった様子。

法律ではどうなっているのか

ものすごく簡潔にまとめると、トイガン趣味の範疇では実銃用アクセサリの個人輸入はできない。「外国から到着した郵便物の税関手続のお知らせ」について 銃砲類・銃部品等 : 東京税関 Tokyo Customsに簡単にまとめられているが、せっかくいろいろ調べたので書き残しておこう。

関税法第69条の11第1項第2号では「けん銃、小銃、機関銃及び砲並びにこれらの銃砲弾並びにけん銃部品」、銃砲刀剣類所持等取締法第3条の4第3条の5第3条の6では「けん銃、小銃、機関銃又は砲」「けん銃部品」「けん銃実包」を輸入してはならないと規定。これに該当しなければOK……なんて思ったら大間違いなのが法律の恐ろしいところだ。

外国為替及び外国貿易法第52条輸入貿易管理令第3条第1項第4条第1項に基づいて定められている、輸入割当てを受けるべき貨物の品目、輸入の承認を受けるべき貨物の原産地又は船積地域その他貨物の輸入について必要な事項の公表(H22・8・16改正内容)で「2の2号承認」が必要な貨物として以下のものが示されている。

  • 第93.01項:軍用の武器(けん銃及び第93.07項の武器を除く。)
  • 第93.02項:けん銃(第93.03項又は第93.04項のものを除く。)
  • 第93.03項:その他の火器及びこれに類する器具で発射火薬により作動するもの(例えば、スポーツ用の散弾銃及びライフル、口装の火器、ベリー氏式けん銃その他の信号せん光筒発射用に設計した器具、空包用けん銃、ボルト式無痛と殺銃並びに索発射銃)
  • 第93.04項:その他の武器(例えば、スプリング銃、空気銃、ガス銃及びこん棒。第93.07項の物品を除く。)
  • 第93.05項:第93.01項から第93.04項までの物品の部分品及び附属品(関税率表第9305.99号であって、プラスチック製、ゴム製、革製、コンポジションレザー製又は紡織用繊維製のものを除く。)
  • 第93.06項:爆弾、手りゅう弾、魚雷、機雷、ミサイルその他これらに類する物品及びこれらの部分品並びに弾薬筒その他の銃砲弾及び発射体並びにこれらの部分品(散弾及びカートリッジワッドを含む。)
  • 第93.07項:刀、剣、やりその他これらに類する武器並びにこれらの部分品及びさや

プラスチックや繊維製ならOKってこと? グリップパネルやレイルカバーやスリングくらいならいいの? ということが気になるが、第9305.99号が具体的にどういうものかについては、第93類 武器及び銃砲弾並びにこれらの部分品及び附属品で以下のように示されている。

  • 第9305.10号:けん銃のもの
  • 第93.03項の散弾銃又はライフルのもの:
    • 第9305.21号:散弾銃の銃身
    • 第9305.29号:その他のもの
  • その他のもの:
    • 第9305.91号:第93.01項の軍用の武器のもの
    • 第9305.99号:その他のもの

つまり、ハンドガン用の部品は作動に必要でないグリップパネルなども含めて第9305.10号に該当するから輸入には承認が必要となるし、散弾銃やライフルに使用する製品や軍用として造られたものは第9305.99号には含まれないため承認を要する。なお、銃用のケースは第42.02項、武器用の望遠照準器その他これに類する照準器は第90.13項に属する(アイアンサイトは第90.13項でなく第93.05項に属することに注意)。総説でも「武器とともに使用するのに適する望遠照準器その他の光学機器で、火器に装備したもの及び装備する火器とともに提示するものは武器とともにその所属を決定する。他方、単独で提示すれば当該光学機器は、この類には属しない(90類)」としていることから、ミリブロの事例が本物のホロサイトなら第90.13項で承認は不要なのではないかという気もするが、事前教示回答(品目分類) : 税関 Japan Customsではそれらしいものが検索できなかった。レプリカの場合、関税法第69条の11第1項第9号第10号の規定により商標が入っていたりするものは当然NGで、場合によっては形がそっくりなだけでも不正競争防止法の関係でアウトといわれるかもしれない。

承認を申請する資格については、機械類並びに武器及び銃砲弾並びにこれらの部分品及び附属品の輸入の承認についてで示されているが、ざっくりと「本物の銃を合法的に所持・製造・販売できる人・会社・組織」と理解してしまってもよいと思う。

  • 第93.01項:銃刀法第3条の4第1号から第4号の一に該当する者又はこれに準じる者。
  • 第93.02項:銃刀法第3条の4各号の一に該当する者又はこれに準じる者。
  • 第93.03項:武器等製造法第17条の規定による猟銃等製造事業者、武器等製造法第18条但し書きの許可を受けた者、武器等製造法第19条の規定による猟銃等販売事業者(武器等製造法の適用を受けない銃砲を業務のため輸入する場合は銃刀法第3条第1項第11号による届出等をした者)、国若しくは地方公共団体から輸入の委託を受けた者、銃刀法第4条第1項の規定による所持の許可を受けた者、前記以外の者であって銃刀法第3条第1項の規定により所持が認められている者又はこれらの者から輸入の委託を受けた者。
  • 第93.04項:
    1. 高圧ガス保安法の適用除外とされているエアゾール製品等:高圧ガス保安法第3条第1項第8号の適用除外に該当することを証する書類を有する者。
    2. 準空気銃(銃刀法第21条の3に規定するものをいう。):銃刀法第21条の3第1項の規定により所持が認められている者、国若しくは地方公共団体から輸入の委託を受けた者又はこれらの者から輸入の委託を受けた者。
    3. 1. 及び2. 以外のもの(ただし、高圧ガス保安法の規定の適用を受ける貨物を除く。):第93.01項及び第93.02項と同じ。
  • 第93.05項:
    1. 第93.01項に該当する貨物の部分品及び附属品:第93.01項の資格に該当する者又は武器等製造法第3条の規定による武器の製造事業の許可を受けた者若しくはその者から輸入の委託若しくは発注を受けた者。
    2. 第93.02項に該当する貨物の部分品及び附属品:第93.02項の資格に該当する者。
    3. 第93.03項に該当する貨物の部分品及び附属品:第93.03項の資格に該当する者。
    4. 第93.04項に該当する貨物の部分品及び附属品:第93.04項の資格に該当する者。

積戻しは許可されないのか

外国為替及び外国貿易法第48条第1項輸出貿易管理令第1条の規定による輸出許可の申請については、調べた範囲では輸入承認のような資格要件を定める規定は確認できず。許可を受ければ、関税法第75条の規定により積戻しは可能なはず。

MAGPUL PTS製品は第93類に属するのか

Magpul Industries Corp. が製造・販売する実銃用製品は当然第93類に属するが、Magpul (Asia) Limitedやライセンスを受けたメーカーが製造・販売するMAGPUL PTS製品は第95類(がん具、遊戯用具及び運動用具並びにこれらの部分品及び附属品)に属すると思われる。事前教示回答事例 登録番号110002591 がん具附属品(エアーガン附属品)では、アルミ製のトイガン用サイレンサーが第95.03項に属するとなっており、機能や形状、強度などが勘案されるものの、トイガン用として設計・製造された製品であれば第95類と考えてよいだろう。なお、実際の輸入にあたっては事前教示制度(品目分類関係)を利用することで輸入申告時に回答の内容が尊重されることになっているが、実際に輸入を行う予定がない場合には事前教示は利用できないため注意。

不服申立て

MAGPUL PTS製品が第93類と第95類のどちらに属するかを決定する処分については、関税法第8章の規定による異議申立てや審査請求が可能。明らかに第93類に属する貨物について、2の2号承認がないことを理由に輸入が許可されなかった場合についても不服申立て自体は可能であると思われるが、やるだけ無駄だろうし、実務上申立てを受理してもらえないかも。

そもそも「滅却同意書」って?

そういう書式が実在して、実際に使われていることは明らかなのだが、税関様式及び記載要領にはない。定まった書式がないためか、輸入商品税関で止まる、原産国証明を提出してくださいと・・・|中国13億人マーケットへ進出~!~中国人に売る時代!! に掲載されている滅却同意書はガンズロックス。ミリブロver:燃やされます~のものと文言が違う。

さらに興味深いのは、2007/12/05 (水) 「初めての税関没収。・その1」(個人輸入雑記)その2では「滅却同意書」「外国貨物滅却委任状」で処理されているのに、同じ方によるUSA-Plain'  「これで卒業、ですかの。」では「外国郵便物に係る輸入してはならない貨物該当通知書」となっていること。FedEx扱いの場合でも関税法第69条の11第3項関税法基本通達69の11-2に従って「輸入してはならない貨物該当通知書」で処理するべきなのではないかと思ったのだけれど、ここで気が付いた。

輸入申告が行われていないのかも

関税法基本通達69の11-1では、関税法第69条の11第3項の「この章に定めるところに従い輸入されようとする貨物」を「輸入申告された貨物又は郵便事業株式会社から提示された郵便物」としていて、「この章の規定の適用をいまだ受けていない保税貨物」の段階で運送事業者が処理する場合に使われているのが滅却同意書なのかもしれない。運送事業者が滅却(廃棄)承認申請書(税関様式C第3170号)を出すにあたって、輸入しようとした本人が滅却に同意していることを確認するだけなら書式が統一されている必要はないし、関税法の規定による税関長の処分ではないから、ガンズロックス。ミリブロver:燃やされます~に掲載されている滅却同意書の「本件の処理に関しましては以後異議の申し立ては致しません」という内容にも問題はない。郵便物の場合には律儀にというか馬鹿正直に処理しているので、当然法律や基本通達に従って手続きを求められると考えると納得できる。なお、価格が20万円を超える国際郵便物の通関手続の見直しについて : 税関 Japan Customsで説明されている通り、価格や課税価格が20万円を超える場合には輸出入の申告をして許可を受ける必要があるため、これに該当する郵便物の場合は滅却同意書のような(ある意味雑な)手順で処理されることもありうるかも?

そういうわけで

何が「そういうわけ」だか今一つ不明であるものの、以下の結論に達した。

  • 実銃用のアクセサリーの個人輸入には障壁が多い。
  • MAGPUL PTS等、トイガン用だけれど実銃にも付きそうなアイテムの輸入に際しては事前教示制度を活用すると余計な心配が不要になる。
  • 郵便物が輸入禁止に引っ掛かると律儀に処理されてしまう。
  • 税関や運送事業者や郵便事業株式会社の中の人がここを見てたら間違いがないかこっそり教えてくれるとうれしい。

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2007-07-03

入浴タイムはお掃除タイムだ

ちょっと前から、入浴直後(出る直前)に浴室の掃除をしています。

これがいいんです。

汚れはすぐに落とすのが合理的。浴室は入浴時に汚れるのだから、入浴直後の掃除が有効だということはわかっていたのですが、黒カビが浮いていたフックや排水口が微妙に白くなり始めました。さすがに、しつこいカビに止めをさすところまではいかないようですが、一度カビキラーで叩いてしまえばあとは普通に掃除するだけで大丈夫っぽいです。

同じことを、やる時期を変えてやるだけでずいぶんと変わるものです。

そうそう、壁や床も毎日掃除したほうが良いですし、皮脂の混じった湯気が天井のカビの栄養源になるそうなので、真面目にやると掃除も結構手間がかかります。私は妥協して、しゃがんだ姿勢の頭の高さくらいまでで済ませていますが、しっかり換気するといった対策の併用でなんとかなっているようです。

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2007-01-27

窓際あったかボードの効果を検証

冷気ストップパネルの効果を検証で、段ボール箱製の似非冷気ストップパネルの効果を検証したところ、妻が類似品の窓際あったかボードを買ってきました。

ダンボールならただじゃないかと言ったところ、ダンボールは虫が湧くと反論されてしまいました。

虫。昆虫。あの赤じゃなくて黒光りしているくせに3倍速い人類の宿敵が湧くんでしょうか。恐ろしい。いや、チャバネゴキブリはあまり黒光りはしていないな……。

そんなわけで早速設置、しようとしたところ、パッケージに記載されている寸法から予想したとおり和室の掃出し窓には幅が足りません。切ったり張ったりして不足分を継ぎ足して設置完了。

効果自体はダンボール製似非冷気ストップパネルと変わらないのですが、窓際あったかボードは発泡ポリエチレンという材質の関係か、ややふにゃふにゃで頼りない。掃除機のノズルで突いてしまい、気がつくと窓に最接近していたりします。窓とボードの間に冷気をせき止めるのが売りなのに窓と一体になってしまっては意味がない。 これは、本物の冷気ストップパネルも購入して実際の使い勝手を検証しないといけない気がしてきました。

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2007-01-20

納豆ダイエットは本当か

というネタを書こうと思いながら中途半端に資料を集めたあたりで放置していたら、番組の内容が嘘だらけだったことが公表されてしまいました。せっかくのネタが潰されちゃったなあ……。

新情報をいくつか仕入れたので下のほうに追記しました。

さて、気を取り直して、独立行政法人国立健康・栄養研究所が開設している「健康食品」の安全性・有効性情報から関連情報を集めてみました。

少なくとも「あるある大事典」で放送された内容を支持する情報はありません。

  • DHEA、イソフラボン、納豆のいずれも「ヒトでの評価」の肥満の項目は調べた文献の中で見当らないとなっています
  • DHEAやイソフラボンは、性ホルモンに似た作用があります。妊娠中・授乳中は通常の食品に含まれる分を超える摂取は避けたほうがよいでしょう。なお、DHEAは日本では医薬品に分類されているため、食品として販売することは認められていません。
  • 食品安全委員会は、大豆イソフラボンの安全な一日摂取目安量の上限値を70~75mgとしています(大豆イソフラボンの安全な一日摂取目安量の上限値70~75mg/日(大豆イソフラボンアグリコン換算値)は、どのようにして設定されているのですか。
  • 番組内で、納豆2パック=大豆イソフラボン70mgを摂取としていましたが、前述のとおり、食品安全委員会が定めた上限値が70~75mgです。毎日納豆を2パック食べ続ける場合、他に大豆イソフラボンを含む食品を継続的に食べるのは好ましくないかもしれません
  • DHEA、イソフラボンともに、薬物代謝酵素の活性を阻害する可能性があります。医薬品との併用には注意が必要です。納豆は、抗凝固剤のワルファリンの作用を減弱する恐れがあるため併用注意となっています。
  • 骨のカルシウムの維持に有効とする、大豆イソフラボンを関与成分とする特定保健用食品が許可されていますが、骨に対する有効性は認められないとする報告も複数あります。
  • 大豆イソフラボンの、血清脂質に対する有効性についても相反する複数の報告があります。アメリカ心臓協会(AHA)は大豆タンパク質やイソフラボンについて動物性タンパク質の代わりに大量に摂取した場合にのみ、僅かにLDLコレステロールの低下がみられるが、HDLコレステロール、トリグリセリド、リポタンパク質(a)、血圧には影響を与えないとしています。

納豆ダイエットの真偽のほどはともかくとして、1日70mgの大豆イソフラボン摂取を前提とした1日2パックの納豆を推奨するのは不適切と言わざるを得ないでしょう。

追加情報

納豆その後 - だ通東改あるある大事典の「納豆ダイエット」の論文解釈には最初からムリがあった [絵文録ことのは]2007/01/23で、関西テレビが根拠とした論文のひとつがEffect of DHEA on abdominal fat and insulin action in elderly women and men: a randomized controlled trial. Villareal DT, Holloszy JO. JAMA. 2004 Nov 10;292(18):2243-8. と紹介されています。この論文がDHEAに死亡減少の効果があるとしているものです。

ですが、DHEAサプリメントに効果はない - 食品安全情報blogによれば、DHEA in elderly women and DHEA or testosterone in elderly men. Nair KS, Rizza RA, O'Brien P, Dhatariya K, Short KR, Nehra A, Vittone JL, Klee GG, Basu A, Basu R, Cobelli C, Toffolo G, Dalla Man C, Tindall DJ, Melton LJ 3rd, Smith GE, Khosla S, Jensen MD. N Engl J Med. 2006 Oct 19;355(16):1647-59. ではDHEAを投与してもDHEA濃度上昇以外の変化はまったくなく、生活の質も改善しなかったと結論付けられているそうです。

関西テレビは、都合の悪い論文(しかも後から行われた研究です)を無視して(あるいは知らずに)DHEAがダイエットに有効としたことになります。

(食品安全情報blogには他にも興味深い記述があります)

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2006-12-18

冷気ストップパネルの効果を検証

ホームセンターで偶然見かけた冷気ストップパネルの効果を検証してみました。

このパネル、窓の下に取り付けることで、窓で冷やされた空気が部屋の中に流れ込んでくる「コールドドラフト」を防ぐものなのだそうです(足元が冷える現象にそんなかっこいい名前があったとは知らなかった)。なかなか頭のよい製品だなあ、とは思ったのですが、冷えた空気が窓とパネルの間に溜まって溢れてくる=実は意味がないのではないかという疑問と、地味に値が張ることを考慮して自作してみました。amazonさんは捨てたりしないでとっておいたほうがよいですね。

そんなわけで、高さ約40cmの似非冷気ストップパネルを設置してから2週間経過。足元が冷えにくくなって結構快適です。いらなくなった段ボール箱と固定用の粘着テープだけで済んだというのもすばらしい。

なお、原価0円なので光熱費の節約効果は検証していません。体感的に暖かければ十分。でも、暖房が弱めでも冷えないので、日中ならホットカーペットとカーディガン程度で過ごせています。

(参考:住んでいるところに比較的近いアメダスのデータ。埼玉県さいたま市埼玉県所沢市東京都練馬区。)

「私は自作なんてしない!」とか「ダンボールなんてみっともない!」という方(いいひとです)は、ないものもあるかもしれない楽天市場で。ダンボールと違って光を通すので部屋が暗くなりません。掃出し窓だとあまり関係ないけれど。

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2006-12-12

人口1/10への挑戦:「コンビニ弁当ってどうなの?」ってどうなの?

livedoor ニュース - 【ファンキー通信】コンビニ弁当ってどうなの!? を読んでみました。こういうのを真に受ける人、多いようですね。真に受ける前に農民連という団体の素性くらい確認したほうがよさそうに思いますが、それはとりあえずおいておきましょう。

人口が1/10になる恐怖

そうですね。農民連の主張を考慮したうえで、食料自給率ですとか、無農薬・有機農法による収量の変化などから計算しますと、安全な食糧を完全自給するためには日本の人口を1/10くらいにすることが求められるでしょうか。

供給熱量ベースの食料自給率が40%(平成17年。概算)。無農薬・有機農法による収量の減少、これが約1/3程度と非常に大きな値になります。あるいはさらに減るかもしれません。あとは簡単な算数ですね。0.4×(1÷3)=0.13333……。約13%の食料しか確保できない計算になります。現在の食生活を維持するなら、人間の数を減らす必要があるわけですね。現在の13%程度に。

北朝鮮に核開発をがんばってもらって、たくさん弾道ミサイルを撃ってもらえばよいでしょうか。

もっと重大な問題

そうやって安全な食べ物を手に入れたところで、安全性など保障されていません

我々が昔から食べてきた食べ物は、単に昔から食べてきたというだけの理由から、毒性や発がん性などの十分な検証が行われていません。人工的に作られた農薬や食品添加物のほうが危険だという根拠はないのです

周りの人間を9人殺して、手に入れることができるのは安全性の保証もない食品。むなしいですね。

参考情報

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2006-12-01

マイナスイオンで景品表示法違反

東京都生活文化局が実施した調査で、マイナスイオンを発生させると称して効果を謳う商品に科学的根拠がないことが明らかになりました(科学的根拠をうたったネット広告にご注意|東京都

調査の対象となったのはインターネット上に掲載された表示8件(8商品)で、不当景品類及び不当表示防止法(景品表示法)の規定に基づいて販売事業者から報告を徴収。科学的検証の結果、発生するマイナスイオンの量や、表示で謳っている効果とマイナスイオンの関係について根拠がなく、景品表示法で禁止されている不当表示に当たる恐れがあるとのことです。

この話、最近書いたエントリー2件と妙につながっています。

ドロップシッピングと特定商取引法違反の「疑い」

「マイナスイオンをうたう商品」の表示に関する科学的視点からの検証について(PDF)には以下の記述があります。

当該8商品の表示を行った7事業者の中には、メーカーや卸元から提供された情報(当該商品に関する画像データや試験結果など)を、その客観性等を確認することなく、インターネット上で表示しているものがあった。

このため、これら事業者の中には、表示内容を裏付けるデータ・資料の提供を求めても、適切なものを提出することができず、表示主体者としての責任を果たせない者があった。

商品の効果・性能の著しい優良性を示す表示を行う事業者は、景品表示法第4条第2項に基づいて、公正取引委員会から表示の裏付けとなる合理的な根拠を示す資料の提出を求められる場合には、これを、15日以内に提出しなければならない。

したがって、このような表示を行う事業者は、当該表示内容を裏付ける客観的な根拠をあらかじめ有していなければならない。

当然ですが、これはドロップシッピングの場合にも当てはまります。さらに言うなら、特定商取引に関する法律(特定商取引法)上の販売業者がDSPであるとする形式のドロップシッピングであっても、景品表示法上の事業者もDSPになるという保障はありません(追記:景品表示法の自己の供給する商品の解釈について確認していません)

新しいビジネスモデルに浮かれているあなた、公正取引委員会から合理的根拠を示せと言われて、示せますか?

警告! 農薬の1万倍危険な農産物

消費者は、一見科学的に見える情報を鵜呑みにせず、正しい情報を知る必要があります。冷静に事実を説明する本は売れる気配もなく、消費者を騙すような本がベストセラーになるのは悲しいですね。

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2006-11-29

警告! 農薬の1万倍危険な農産物

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記事タイトルのような煽り方をしたほうがよいのかもしれません。でも、本書ではそういう下品なことをせず、冷静に事実や有力な学説を紹介することで化学物質の安全性、危険性を示しています。

農産物に元々含まれている農薬様物質の量は残留農薬の約1万倍。こういった、専門家には当たり前のこととなっている事実は、なぜか一般にはあまり知られることがありません。そして、食品添加物で消費者を食い物にしたうえに食品の裏側のような下品な暴露本でさらに消費者を食い物にする輩のような、無責任な人たちの、科学的根拠のかけらもない言葉だけが信じられていきます。

そう、専門家はしょうゆを例に取ると、本物は塩と小麦と大豆という、消費者が知っているものだけで出来ています“食品の裏側”を明らかにする(前編)/SAFETY JAPAN [インタビュー]/日経BP社という無責任な言説を支持していません。昔から人が食べてきた食品が、現在広く使われている厳しい基準で毒性を評価された化学物質よりも危険であることを知っているからです。本物のしょうゆがどういうものかと、食品の安全性には何の関係もない。

でも、結局人々は下品でセンセーショナルなだけの、でたらめな言葉を信じ続けるのでしょう。本物の専門家が、彼らと同じ下品さを身につけるまで。それがいいことなのか、悪いことなのかはわからないけれど。

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2006-11-27

ドロップシッピングと特定商取引法違反の「疑い」

メールマガジンの広告にもしもドロップシッピングというのをよく見かけるので、ちょっと気になってアクセスしてみました。

ドロップシッピングだけれど、特定商取引法上の販売業者がDSPになるため、会員に住所、氏名等の表示義務がないのが特徴らしく、調べてみたところ他社も類似のサービスを提供しているようです。

また、このような形式のドロップシッピングについて法的問題の可能性を指摘する報道もあったそうで、NHKの報道に関するコメントという文書が公開されています。

ノーアクションレター制度があるのに

ノーアクションレター制度(法令適用事前確認手続)は、法令を所管する官庁に対して、行おうとする行為が法令に違反しないか確認する手続きです。

あくまでも行政解釈で、捜査機関や裁判所の判断を拘束するものではありませんが、このような制度を利用せず弁護士に確認しただけで安易にサービスを開始したとも読み取れる文書を公開するというのは、問題に対する認識が甘いのではないかと思います。なお、執筆時点では照会・回答事例にはドロップシッピングに関する照会や回答は掲載されていませんでした。

どのくらい甘いか

DSPが販売業者であるという解釈が通った場合と通らなかった場合の問題点が入り混じっています。

  • 特定商取引法第12条(誇大広告)に違反した場合、DSPと会員のどちらが責任を負うのか(罰則:第72条 100万円以下の罰金)
  • 資料の提出を求められたり(第12条の2(合理的な根拠を示す資料の提出))、指示を受けたり(第14条(指示))、業務停止命令(第15条(業務の停止等)第1項)を受けたりするのはDSPと会員のどちらか。(罰則:第14条について第72条 100万円以下の罰金、第15条第1項について命令に従わなかった場合第70条 2年以下の懲役または300万円以下の罰金)
  • 前項に関連して、販売業者としてDSPが業務停止命令を受けた場合(第15条第1項)、何の非もない会員が巻き込まれることになるが、損失の補填などの対応はあるのか。
  • これらの問題で、販売業者として会員が摘発された場合に、弁護士費用等の支援を受けることができるのか。
  • 摘発により会員の氏名等が報道された場合に、報道機関等に対して適切な対応や説明をしてくれるのか。

「都合の悪いことは会員のせい」ならばDSPが販売業者という売り文句に嘘があることになりそうですし、DSPが販売業者として全て責任を負うなら、非のない会員が損害を被ることになるかもしれません。他にも問題がありそうな気がしますが、私のような平凡な人間は、これだけで十分怖くなってしまいました。

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